モバイルアプリケーション
2008年から登場していて、App Store、Google Play、Windows Phone Store(英語版)、BlackBerry
App Worldのように基本的にモバイルオペレーティングシステムメーカーが運営するアプリケーション配信プラットフォームを通じて利用するのが一般的である。
有料で配信されるのもあれば、無料で配信(ソフトによっては課金するものがある)されるアプリケーションもある。一般に、プラットフォームからiPhone、BlackBerry、Android端末、Windows Phoneといった目的の端末にダウンロードするが、ラップトップ(ノートパソコン)やデスクトップコンピュータにもダウンロードできるアプリケーションも存在する。
一般的にアプリケーション価格の30%ほどは「手数料」などの名目で配信元(iTunesなど)に渡り、残りはアプリケーション作者に配分される[1]。平均的なスマートフォンユーザー数によって同じアプリケーションでもiPhone、Android、BlackBerry 10といった端末で価格が異なることもある。
「app」(アップ)という用語は「アプリケーションソフトウェア(application software)」の略称で、よく使われる言葉して定着していて、
米国方言協会(英語版)は2010年にこの用語をワード・オブ・ザ・イヤー(Word of the Year、今年の言葉)に選出した。2009年、技術コラムニストのデビッド・ポーグ(英語版)はより新しいスマートフォンを初期の洗練されていないスマートフォンと区別する形で「アプリフォン(app phones)」と名づけている。
初期のモバイルアプリケーションは電子メール、カレンダー、連絡先、株価情報、天気予報といった一般的に生産性や情報検索のためのアプリケーションが提供されていたが、
ユーザーの需要拡大や開発ツールの機能が発達したことで、デスクトップ用アプリケーションソフトウェアパッケージで提供されている他のカテゴリのアプリケーションも提供されるようになった。
アプリケーションの数や種類の増加により、幅広いレビューやお薦め、ブログ、雑誌、専用オンラインアプリケーション情報サービスといったキュレーションソースが出現するようになり、
アプリケーションの探索が発達した。2014年には政府規制機関がアプリケーション、特に医療系アプリケーションを規制やキュレートする試みを始めた[4]。
モバイルアプリケーションの利用は発達し続けていて、携帯電話ユーザーの間で利用が増え続けている[5]。2012年5月、コムスコアによる研究によれば先の
四半期の間においてモバイルユーザーの中でアプリケーションを使う人とブラウザで見る人の割合がそれぞれ51.1%と49.8%いう結果たった。
また、研究者はモバイルアプリケーションの使用率がユーザーの場所と時間による環境と依存度が強く関係していることを発見した。
市場調査会社のガートナーによれば、2013年のアプリケーションダウンロード数が102億(うち91%が無料アプリケーション)で、売上高も2012年の18億ドルから44%増の26億ドルに達するとしている。
さらにアプリケーション市場の成長により欧州連合でアプリケーションの売上高が10億ユーロを超えていて、欧州連合28カ国で529,000人の雇用を創出していると発表したアナリストもいる。
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
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